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弁護士 堤 淳一

2022年03月04日

太平洋の派遣(35)-----幕府崩壊の翳り

(丸の内中央法律事務所報No.40, 2022.1.1)

長州藩による武器の調達

 □ 長州戦争において第一等の役割を果たしたのは何と言っても銃砲である。銃の優劣とその機動的用法が戦の帰趨を決めた。もし長州勢がライフル銃隊を組織していなかったとすれば、中途停戦等、諸般の事情から戦いは痛み分けに終わり、幕府軍は勝てはしなかったとしても、僅か3か月であっけなく負けに終わることはなかったであろう。
 しからば長州藩は銃砲をどのように調達したか。少し時を過去に遡ってこの事情に立ち入ってみることにする。

 □ かねて安政5(1858)年に締結された日英通商条約は、「軍用の諸物は、日本役所の外(ほか)へ売るべからず」とし、外国が日本に武器を輸出する先を幕府に限定した。武器の自由貿易を認めると、国内の反政府勢力が外国製の武器を輸入して、内乱をもたらしかねず、かくては正統政府である幕府転覆の原因ともなるからである。
 しかしそれにもかかわらず武器の密輸入を防ぐことはできなかった。文久3(1863)年10月、薩英戦争を終結させる条約を締結するとき、イギリスの軍艦の購入を斡旋することという条項が定められたことは前に触れた。軍艦にかぎらず、当時、薩摩藩とイギリス商人は活発に貿易を行い、気心を通じ合わせていた。
 薩英戦争におけるイギリス東洋艦隊司令長官は、イギリスの艦隊が鹿児島湾に集結して薩摩と臨戦態勢にあるというのに、イギリス商人は自らの利益のために日本人にあらゆる武器その他の軍需品を供給し、利敵行為を行っていることを苦々し気に本国の海軍省に報告しているという。

 □ このように薩英戦争開戦前から、イギリスから兵器を密輸入していた薩摩藩は、薩英戦争講和後にイギリスから兵器の輸入を活発化し、イギリスの有力な武器密輸出相手となっていったのである。

 □ ところで、予てより第2次長州戦争という内戦勃発の気運に注目していた日本駐在の外交官の動きは慶応の年に入ると慌ただしくなり、慶応元(1865)年5月、イギリス、フランス、アメリカ、オランダの四国代表は、「四国覚書」を締結した。
 これは来たるべき幕府と長州の戦争に際し四国は、
  1.厳正中立
  2.戦争に不干渉
  3.密貿易禁止
を相互に約し、日本に対する内政不干渉を申し合わせたものである。

 □ イギリスが長州藩に心を寄せていることは、他の三国にとって周知のことであり、四国共同覚書がうたった「厳正中立条項」(第一項)も「絶対不干渉条項」(第二項)も、日本の正統政府である幕府に敵対する長州藩をイギリスが支援しないよう三国が牽制した条項と言ってよい。
 幕長戦争で、イギリスが長州藩を軍事支援し、もし幕府が敗れて政府が転覆し、長州藩の天下になれば、対日貿易は長州藩を軍事支援したイギリスの独擅場となりかねない。かかる事態は他の三国にとって避けなければならない。安政の開国は各国に貿易の「機会均等」を保障したはずではなかったか。

 □ 慶応2(1866)年6月7日、幕府軍艦が周防大島郡を砲撃し、第2次長州戦争が始まって間もない同年8月25日、幕府は触書を発して長州藩に対する武器の内国貿易を禁止した。
 「毛利大膳父子叛逆につき、近国の面々え追討被仰付候につきては、武器その外、米穀等を始め、諸国(注:国内の諸藩)より長防の両国え輸入候儀相成らず」
というものである。密貿易相手として薩摩藩が意識されていたことは言うまでもない。

 □ ところで長州藩士桂小五郎は、予て文久3(1863)年5月の下関砲台から外国軍艦に対する砲撃事件(攘夷の暴発的実行)の以前からミニエー銃の購入に腐心していた。特に元治元(1864)年7月の禁門の変に際して、当時敵であった薩摩兵による銃撃によって手痛い目に遭わされて以来、長州藩は手持ちの銃装備では「大いに不利あるを知り、今日の機に乗じ兵勢を一変せん」として、軍の編成を銃中心に改革しようとしていた。
 そうした中、長州藩は土佐藩士坂本龍馬の仲介でグラバー商会から禁制品を購入した。伊藤俊輔(博文)と井上聞多(馨)が暗躍し、慶応元(1866)年7月薩摩藩名義を以って銃器を購入したのである。
 同年8月26日、三田尻と下関に陸揚げされたのは、ミニエー銃4300挺、ゲベール銃3000挺であった。価格はミニエー銃1挺につき、18両、ゲベール銃は1挺につき5両であった。

 □ 買い付けられた4300挺のミニエー銃はさっそく全藩規模で活用される。慶応元(1865)年4月、既に藩当局は士卒に対し「火縄銃・鎧兜を売り払って施条銃(ライフル)を年賦で購入すること」を命じていた。買いたての銃器はすぐ士卒に転売された。閏5月には歩兵塾が作られ、その第1期生には「小銃技芸より、小隊運動ならびに司令の法則を学ぶ」ことが課された。もはや奇兵隊のような志願兵だけではなく、在来の足軽隊も「施条銃隊」に再編成された。
 このような装備・編成が後に第2次長州戦争において幕府軍に対抗し絶大な効果をもたらしたことは前に述べた。

 □ さはさりながら、四国共同覚書による密貿易禁止、及び8月25日付の内国向け対長州武器輸出禁止令が、長州藩にとって死活問題となったことは言うまでもない。またそれはグラバーにとっても経営上由々しい問題であった。
 そこで、桂小五郎はグラバーと協議をする。グラバーは「下関では取引できないが、長州候の船で上海へ行って、そこで(小銃等を)買うなら差し支えない」と出貿易の策略を授け、その後慶応2年に薩長同盟が合意されると、通商条約第14条も四国共同覚書も無視し、反政府勢力である長州藩への武器密輸出を推進した。

グラバー商会

 □ グラバー(トーマス・B・グラバー 1838-1911)は18歳でスコットランドから上海に渡り、21歳の時に長崎へやってきたといわれ、ジャーデイン・マセソン商会で働き、その後独立してグラバー商会を設立、慶応元年には社員数15名を数える長崎で最大の外国商社となった。幕末において佐幕・討幕勢力のいずれにも武器弾薬を販売し、彼はある意味で明治維新の立役者である。明治政府は明治41年に外国人としては破格の勲二等旭日重光章を彼に授けている。

 □ ところで当時アメリカには建国以来未曾有の大変事が生じていた。南北戦争である。1861年、連邦側のサムター要塞を巡って発生した砲撃戦をきっかけに4年にわたって南北両軍の間に戦われた南北戦争は1865(慶応元)年4月9日、南軍がアポマトックスにおいて北軍のグラント将軍(後の合衆国大統領)に降伏し、事実上終結した。 
 南北戦争は4年にわたり両軍合わせて動員兵力420万人、戦死者62万人(北軍36万人、南軍26万人)という大戦争(数字には異説あり)であり、この間当時の国際的水準に照らし最も性能の高い小銃が大量に生産され、武器史上に画期的なインパクトを与えた。
 終戦により余剰となった最新鋭の小銃が、清国の上海あたりへ大量に出回ってきた。
 ヨーロッパやアメリカから多くの商人がやって来て上海を拠点にあらゆる商品を扱ったが、日本への小銃密輸出は危険だが高利益を生むビジネスであった。これを最も積極的に行ったのは、上海に強い商圏を確保していたイギリスであった。

坂本龍馬

 □ 上述の通りグラバーが如何に野心的であろうとも、外国人は開港都市である長崎において限られたビジネスを行い得るに留まる。ここに密貿易の禁制をおかし、海上輸送や貿易をビジネスとする新しいタイプの武士が登場した。土佐脱藩(郷土)浪士、坂本龍馬である。
 坂本龍馬は28歳の時土佐藩を脱藩し、九州、大坂を経て江戸へ出て、当時幕府軍艦奉行並であった勝海舟のもとへ入門し、勝の口利きで幕府の大久保一翁や、越前藩の松平春嶽の面識を得る。余程魅力的な人物であったのであろう。
 幕府が勝海舟の提案で文久3(1863)年に神戸海軍操練所を開設すると、坂本龍馬はその塾頭となり、土佐をはじめ諸藩の浪士を集めた。ところが、神戸海軍操練所はやがて土佐勤王党や、禁門の変の後長州の武士の蝟集するところとなり、当局の危険視するところとなり、廃止されるに至った。龍馬たちは今度は薩摩藩家老小松帯刀や西郷隆盛の知遇を得て慶応元年4月、鹿児島へ渡った。坂本とその仲間たちは、この年の5月、長崎の亀山を拠点に亀山社中を結成し、薩摩藩から給与を受け、薩摩藩が長崎で購入した汽船の回漕業者となった。

 □ さらに翌閏5月、坂本龍馬は下関へ渡って長州藩の桂小五郎と会見し、亀山社中が長崎や京都その他各地で仕入れた諸藩、諸外国の政治経済の情報を披瀝するなどして自分を売り込み、薩摩藩と長州藩の提携話を、折にふれ持ち出した。
 龍馬はグラバー商会から薩摩名義でする銃の「買付」に向けて動き、6月24日に長州藩から要請のあった武器の輸入について西郷と会見し、薩摩藩名義で銃を購入することを合意した。こうして同年8月26日に長州藩がミニエー銃を入手できたことについては先述した。

三角貿易

 □ 先に薩摩藩経由でグラバー商会から銃の密売を受けたといっても、これが継続的取引に発展する見通しが立っていたわけではない。長州に対する銃の貿易制限令により、対長州の密貿易を取り締まる幕府警察(長崎奉行所等)の目も厳しくなったという事情のほか、何よりも長州藩に十分な金があるわけではない。他方薩摩藩は軍隊の増強のため農民を兵士や輜(し)重(ちよう)に徴用したため農業労働力が不足し、慢性的な米不足に悩んでいた。
 そこで、ここに注目し、銃はグラバー商会から薩摩藩名義で買い受けて、幕府警察の眼を晦(くら)ますと同時に、長州藩からは薩摩藩に米塩その他の物産を供給して銃の代金の代物弁済とし、グラバー商会には薩摩藩から銃の代金を支払う「三角貿易」のビジネスモデルが出来た。
 こうして長州藩が薩摩藩名義で密輸入した銃火器類は、薩摩藩の船や、長州藩が薩摩藩から購入した船で長州藩領内へ搬入された(【第1図】三角貿易参照)

【第1図】三角貿易