私の著作
私の著作
商事法
株主総会の実務（基礎篇・応用篇）（平成22年度版）
（事務所広報誌Ｂ5版全323頁 平22）
株主総会（いわゆる「荒れる総会」）に対処するための具体的方策を、実例をもとに研究したもの。昭62年から毎年、内容を改定増補して平成22年まで発刊を続けたが、平成22年度版は一巻本にして頁数は323頁となり、内容も株主総会の実務書としては一通りの内容を網羅したものとなったため年毎の全訂を休止し、平成23年度からは新しく生ずる事項について「資料版」として発刊することとした。
株主総会の実務（資料版）（令和5年度版）
（事務所広報誌Ｂ5判全88頁 令5）
上述のとおり、平成22年度版を底本として、平成23年度以降「資料版」として別途印刷することとした。その第13弾である。
取締役の実務（増補版）
（事務所広報誌Ｂ5判全137頁 平20）
新しく取締役になられた方々が、会社を経営するにあたり、組織管理をどのように行ったらよいかについての手引となるよう企画した。会社の「経営」に関する知識とそれを規制する「法」を綜合した知識を一緒に得られるよう工夫した。
法的監査(Legal Audit)の勧め
（丸の内中央法律事務所事務所報№32(vol.8）2頁所収 平17、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column010.html 平17）
取締役の任務懈怠及び経営判断原則
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№56 2頁所収 平23）
取締役の義務と責任
（塚本企業法実務研究階「ＢＡＡＢ」№59 4頁所収 平26）
国策としてのコーポレートガバナンス改革―内閣、経済産業省、金融庁及び東京証券取引所のストラテジー
（事務所広報誌Ｂ5判全73頁 平31）
組織論
製品の品質は誰が守るか ―――「工程内品証」のすすめ
（丸の内中央法律事務所事務所報№29(vol.5) 6頁所収 平171）
組織における「中間的なるもの」について(1)
（丸の内中央法律事務所事務所報№30(vol.6) 10頁所収 平17）
経営の「効率性」と職務分掌
（丸の内中央法律事務所事務所報№34(vol.10) 2頁所収 平19、丸の内中央法律事務所ホームページhttp://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column012.html 平19）
企業組織の管理
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№57 12頁所収 平24）
生きている組織
（丸の内中央法律事務所事務所報№43 2頁所収 令5）
生きている組織（その2）ー 権限の委譲
（丸の内中央法律事務所事務所報№45 2頁所収 令6）
医療過誤
判例からみたＭＲＳＡ感染症
（「臨床と微生物 新世紀の院内感染対策」第28巻増刊号2001年10月 147頁～151頁所収 近代出版）
ＭＲＳＡ（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）感染症は従来予防が不可能であり、裁判所はこれが罹患について医療機関に責任を問うことは難しいとの立場にたっていたが、近時裁判所はこれについて厳しい態度をとるようになった。こうした推移と、医療機関の責任が認められた判例を紹介。
弁護士業務の改革
「弁護士報酬に対する懸念」を考える
（日弁連「自由と正義」第36号 55頁以下所収 昭和60）
リーガルサーヴィス伝達のためのストテラジー
（東京弁護士会法律実務研究第2号 239頁～270 頁所収 昭62）
弁護士業務のマーケティング───明日の弁護士業務を考える
（別冊親和全期タイムス85頁以下所収 昭62）
リーガルサービスとマーケティング
（東京弁護士会法律実務研究第6号 303頁～328 頁所収 平3 ）
プロフェッションとしての弁護士
（「法律事務所経営ガイド」 日本弁護士連合会弁護士業務対策委員会編 46頁～74頁所収 ㈱弘文堂 平7）
経営システムとしての法律事務所
（「法律事務所経営ガイド」 日本弁護士連合会弁護士業務対策委員会編 178頁～218頁所収 ㈱弘文堂 平7）
法律事務の提供
（「法律事務所経営ガイド」 日本弁護士連合会弁護士業務対策委員会編 243頁～297頁所収 ㈱弘文堂 平7）
リーガルサービスのマーケティング
（「法律事務所経営ガイド」 日本弁護士連合会弁護士業務対策委員会編 298頁～338頁所収 ㈱弘文堂 平7）
弁護士の集合と法律事務所の法人化
（日弁連「自由と正義」 第46号 21頁～29頁所収）
弁護士業務対策の軌跡
（「日弁連五十年史 日本弁護士連合会」 日弁連創立50周年記念式典実行委員会編 262頁～269頁所収 平11）
弁護士業務の新展開
（「21世紀弁護士論」 日本弁護士連合会編 357頁～388頁所収 ㈱有斐閣 平12）
日弁連の司法改革プラン
（「司法改革・教育改革」中央大学大学院「日本法制２０１０年」講義集75頁～106頁所収 学校法人中央大学編 平13）
弁護士の仕事
（丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/01division/kakumei.html 平16）
弁護士と依頼者との関係についての諸問題
（「いま弁護士は、そして明日は？」 日本弁護士連合会 弁護士業務改革委員会 ２１世紀の弁護士像研究プロジェクトチーム編 172頁～191頁所収 ㈱エディックス 平16）
弁護士改革論―これからの弁護士と事務所経営
（日本弁護士連合会 弁護士業務改革委員会 ２１世紀の弁護士像研究プロジェクトチーム編著 ぎょうせい 平20）
リーガルサーヴィス伝達の構図――日弁連弁護士業務改革委員会の取り組みを中心として
（「民事司法の法理と政策・下巻」 小島武司先生古希祝賀 商事法務 765頁～809頁 平20）
新たな弁護士紹介システムの構築―――「弁護士保険」を基点にして
（日弁連「自由と正義」 第59巻第1号 62頁～69頁所収 平21）
法律事務所の法人化
（「日弁連六十年」日弁連創立60周年記念行事実行委員会編、335頁～360頁所収 平21）
弁護士との「遭遇不全」解決はなるか
（「ビジネス法務」中央経済社 2010年1月号 4頁～5頁所収 平22）
民事紛争の解決
民事紛争解決の基本と実務（増補版）
（事務所私家版 全81頁 平12）
紛争解決行動のダイナミクス
（「法交渉学入門」 法交渉学実務研究会小島武司編、231頁～248頁所収 （社）商事法務研究会 平4 ）
交渉学
「民事紛争の解決と交渉―――和解に向けてのアプローチ」
（中央大学大学院「民事法特殊研究Ⅱ（ＡＤＲ・ネゴシエイション）講義用テキスト(1)」20頁 平16）
（中央大学大学院「民事法特殊研究Ⅱ（ＡＤＲ・ネゴシエイション）講義用テキスト(2)」27頁 平16）
訴訟費用保険
日弁連における訴訟費用保険制度の研究について
（二一会だより 24号 昭54）
訴訟費用保険──アメリカにおける経験から
（「司法改革の展望－ 東京弁護士会創立100周年記念論文集」 東京弁護士会編 497頁～539頁所収 昭57）
法律相談保険
（ジュリスト№1019 1993年3月15日 6頁～8頁所収）
法律相談保険の実施に向けて
（日弁連「自由と正義」 第45号 25頁～34頁）
訴訟費用保険
（「損害保険の法律問題」─金融・商事判例№933増刊号、経済法令研究会（平6．1））180頁～185頁
訴訟費用保険
日本比較法研究所、比較法雑誌29巻1号 平7 317～366頁）
権利保護保険（弁護士保険）
（「保険関係訴訟法－新・裁判実務大系19」 青林書院 平17 204頁～217頁所収）
我が国おける訴訟費用保険の起源
（東京弁護士会二一会創立１００周年記念誌 令2 162頁所収）
法律扶助
法律扶助事業と弁護士へのアクセス
（法律扶助の歴史と展望──法律扶助協会編432頁～440頁所収 昭57）法律扶助事業とプリペイド・リーガル・サーヴィス
（判例タイムス№1185 2005年10月1日号 91～95頁所収）アメリカ法曹事情
とりのこされた中間層
（東京弁護士会二一会発行「二一会だより」 21号 昭53）司法省による司法改革プラン
（二一会だより 22号 昭54）ＡＢＡの機構と組織
（二一会だより 23号 昭54）中間所得層とプリペイド・リーガル・サーヴィシズ
（東京弁護士会会報 第56号 50頁 昭54）ＡＢＡの機構と組織
（親和 東京弁護士会法曹親和会 78頁～83頁 昭54）アメリカにおける弁護士レファレルサーヴィス
（二一会60周年記念誌東京弁護士会二一会 154頁～180頁所収 昭55）アメリカにおける弁護士広告
（親和 東京弁護士会法曹親和会40頁～57頁所収 昭56）ＡＢＡによる弁護士継続教育
（弁護士研修制度の将来 東京弁護士会 33頁以下頁所収 昭57）アメリカにみる弁護士業務のマーケティング
（東京弁護士会法律実務研究第5 号 315頁～350 頁所収 平2 ）アメリカ弁護士の統計的プロフィール
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ 弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」 1頁～9頁所収 平2）
アメリカ弁護士に生じている変化
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」10頁～19頁所収 平2）
リーガルニーズ
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」56頁～58頁所収 平2 ）
プロボーノ
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」104頁～108頁所収 平2）
アメリカにおける弁護士会の構成
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として 中小法律事務所をめぐって」110頁～112頁所収 平2）
ＡＢＡの組織と活動
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」113頁～129頁所収 平2 ）
カリフォルニア州の裁判制度
（日弁連弁護士業務対策委員会訪米調査団「市民の中のアメリカ弁護士──主として中小法律事務所をめぐって」141頁～144頁所収 平2 ）
アメリカ法における「取締役会委員会 The Board Committee」について
（丸の内中央法律事務所事務所報№25(vol.1)（4頁所収、平15）アメリカの行政組織
第一期ニクソン政権とＮＳＣ
（東京弁護士会法曹親和会編「親和」昭48. 58頁～67頁所収）ニクソン大統領の機構改革
（東京弁護士会二一会編「学術論文選集」第１巻 昭48 164頁～172頁所収）外部コンサルタントの役割──ゲイザー委員会の場合
（東京弁護士会親和会「親和」 昭49 44頁～56頁所収）アイゼンハワー政権とＮＳＣ
（東京弁護士会二一会編「二一会論集」第2巻 218頁～235頁 所収 昭50）アメリカの安全保障政策
合衆国セントラルコマンド―湾岸戦争を戦った組織
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№17 20頁～23頁所収 平４）
湾岸戦争の核心となった合衆国セントラルコマンドの位置付けを、合衆国全体の安全保障組織の中に検証する。
湾岸の嵐
その１ フセインの侵攻
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№26 平7）
その２ 危機管理チームの長い一日
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№27 平7）
その３ 軍司令官
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№28 平7）
その４ 大統領の選択肢
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№29 平8）
その５ Ｃディー
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№30 平8）
その６ ロジスティクス
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№31 平8）
その７ 砂漠の盾作戦（１）
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№32 平9）
その８ 砂漠の盾作戦（２）
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№33 平9）
その９ 大統領と議会
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№34 平9）
その10 左フック作戦の策案
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№35 平10）
その11 航空作戦（１）デザートストーム
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№37 平11）
その12 航空戦（２）地上戦準備
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№39 平12）
その13 地上戦（１）
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№40 平12）
その14 地上戦（２）
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№41 平13）
その15 エアランドバトル
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№46 平16）
ネオコン派の台頭とその論理
（丸の内中央法律事務所事務所報№26 5頁所収 平15、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column005.html 平15）
アメリカ軍事ドクトリンの変化－アフガン戦争から第２次湾岸戦争へ
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№44 5頁所収、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column006.html 平15）
エアランドバトル
（「湾岸の嵐 その15 エアランドバトル」（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№46 17頁所収）の内容を改訂して丸の内中央法律事務所ホームページに掲載 http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column008.html 平16）
翻訳
リーガルサーヴィスの普及と弁護士会の果すべき役割
Hearing before the Subcomittee on Representation of Citizen
interests of the Comittee on the Judiciary, U.S.Senate 93rd Cong. 2nd Session on "The Organized Bar : Self Serving or Serving the
Public?" Feb.3.1974の一部
（別冊親和全期タイムス―いかにして市民と弁護士の接近を図るか 昭55）
親和全期会弁護士業務対策委員会にあって、アメリカにおける掲記のテーマに関する文献を翻訳したもの。
一般市民に対するリーガルサーヴィス―討議資料
The Consortium of legal Service and the Public of the American Bar
Association "Legal Service for the Average Citizen"―A Discussion
Paper of American Bar Association(1977）
（別冊親和全期タイムス―いかにして市民と弁護士の接近を図るか 昭55）
親和全期会弁護士業務対策委員会にあって、アメリカにおける掲記のテーマに関する文献を翻訳したもの。
弁護士紹介プラン―リーガルサーヴィスの完全な実効化システム
Terrence M.Murphy "Lawyer Refference Plan The Complete Delivery
System for Legal Service "printed in" Legal Delivery System―
Available Alternativies"S.M.Hayes & C.J.Koff(ed.)(Practising
Institute,N.Y.)
（別冊親和全期タイムス―いかにして市民と弁護士の接近を図るか 昭55）
親和全期会弁護士業務対策委員会にあって、アメリカにおける掲記のテーマに関する文献を翻訳したもの。
ニューヨークにおける弁護士紹介制度 Richard Heydock
"Lawyer Peferral in New York " printed in "Legal Delivery System―
Available Alternative"(id.)
（別冊親和全期タイムス―いかにして市民と弁護士の接近を図るか 昭55）
親和全期会弁護士業務対策委員会にあって、アメリカにおける掲記のテーマに関する文献を翻訳したもの。
歴史・随筆
江戸町奉行所物語（電子版）（22世紀アート 令3）
《目次》序／一、徳川という「くに」― 地方分権と中央集権と／二、江戸というまち― 町人地は超過密／三、町奉行所のしくみ― 南の番所 北の番所／四、町奉行所の人びと― 奉行・与力・同心・岡っ引き／五、町奉行所のはたらき― 奉行所は江戸の総合官庁／六、町奉行所と民事裁判― 裁判は治政の要諦
＊江戸町奉行所物語（電子版）は、出版社のホームページからAmazonのリンクにお入りいただくことでご購入いただけます（ここをクリック）。
江戸町奉行所物語（非売品 Ｂ6版 110頁 平8）
江戸という「まち」の風景を描きつつ、江戸町奉行所の「しごと」と「はたらき」について書いた漫筆。
《目次》一、徳川という「くに」― 地方分権と中央集権と／二、江戸というまち― 町人地は超過密／三、町奉行所のしくみ― 南の番所北の番所／四、町奉行所の人びと― 奉行・与力・同心・岡っ引き／五、町奉行所のはたらき― 奉行所は江戸の総合官庁／六、町奉行所と民事裁判― 裁判は治政の要諦
続・江戸町奉行所物語
（堤総合法律事務所事務所報 №21 2頁所収 平13、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column003.html）
《目次》江戸の市政（町奉行／町年寄／町名主／五人組）など
逆さまの世界地図と地球儀（非売品 Ｂ6版 122頁 平14）
平成５年から平成１３年までの間に、時事、歴史、趣味の分野にわたる所感と最寄りの刊行物に投稿したものの一部を纏めたもの。
《目次》官僚制度改革の私論／行政改革の覚悟／管見愚見／「有事法制」を超えるもの／日米ガイドラインを考える／自衛隊基地見学の記／横浜大空襲と飢餓／「陪審」を覗いてきましたの記／官製民魂の弁護士／逆さまの世界地図と地球儀／江戸の市政／長崎海軍伝習所／ガリ版のこと／愉快な仲間／年寄りの冷や汗―私の居合道迷走修業
日露戦争のパワーゲーム
（丸の内中央法律事務所事務所報№28 7頁所収 平16、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column007.html 平16）
「軍事裁判所」と法曹の関与
（「防衛法研究」第30号 防衛法学会編 49頁～61頁 平18、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column009.html）
「道(どう)のはなし」
（丸の内中央法律事務所事務所報№9 6頁所収 平16、丸の内中央法律事務所ホームページ http://www.mclaw.jp/column/tsutsumi/column011.html 平16）
太平洋の覇権
(1)―地理上の発見の時代
（塚本企業法実務研究会「BAAB」No.50(2007.4.20)46頁所収 平19）
(2)―スペイン/ポルトガルの衰退
（丸の内中央法律事務所事務所報№11(2007.8.25)8頁所収 平19）
(3)―日本の鎖国
（塚本企業法実務研究会「BAAB」No.51(2007.10.31)18頁所収 平19）
(4)―世界システムの形成
（丸の内中央法律事務所事務所報№12(2008.1.1)9頁所収 平20）
(5)―スペイン、イギリスそしてオランダ
（塚本企業法実務研究会「BAAB」No.52(2008.7.1)20頁所収 平20）
(6)―世界地図の発達
（丸の内中央法律事務所事務所報№13（2008.8.8)6頁所収 平20）
(7)―ああ、英仏百年戦争 ―その歴史的意味(その1)
（丸の内中央法律事務所事務所報№14(2009.1.1)5頁所収 平21）
(8)―ああ、英仏百年戦争 ―その歴史的意味(その2)
（塚本企業法実務研究会「BAAB」№53(2009.3.31)22頁所収 平21）
(9)―薔薇戦争とイギリス海軍の建設
（丸の内中央法律事務所事務所報№15(2009.8.3)7頁所収 平21）
(10)―大航海時代に至るまでのポルトガル
（塚本企業法実務研究会「BAAB」№54(2010.1.10)23頁所収 平22）
(11)―アジアにおけるポルトガル(1)
（丸の内中央法律事務所事務所報№16(2010.1.1)9頁所収 平22）
(12)―アジアにおけるポルトガル(2)
（丸の内中央法律事務所事務所報№17(2010.8.1)3頁所収 平22）
(13)―日本のバテレンたち
（塚本企業法実務研究会「BAAB」№55(2010.11.1)36頁所収 平22）
(14)―バテレンの追放令
（丸の内中央法律事務所事務所報№18(2011.1.1)5頁所収 平23）
(15)―バテレンたちの軍事計画
（丸の内中央法律事務所事務所報№19(2011.8.1)5頁所収 平23）
(16)―日本の「大航海時代」(1)
（丸の内中央法律事務所事務所報№20(2012.1.1)9頁所収 平24）
(17)―日本の「大航海時代」(2)
（丸の内中央法律事務所事務所報№21(2012.8.1)5頁所収 平24）
(18)―東アジアにおけるオランダ
（丸の内中央法律事務所事務所報№22(2013.1.1)11頁所収 平25）
(19)―島原の乱／オランダ／出島
（丸の内中央法律事務所事務所報№23(2013.8.1)7頁所収 平25）
(20)―「鎖国」への道程と対外通商
（丸の内中央法律事務所事務所報№24(2014.1.1)15頁所収 平25）
(21)―北米大陸の探検と植民
（丸の内中央法律事務所事務所報№25(2014.8.1)7頁所収 平26）
(22)―北アメリカにおけるイギリス植民地の拡張
（丸の内中央法律事務所事務所報№26(2015.1.1)12頁所収 平27）
(23)―アメリカの独立
（丸の内中央法律事務所事務所報№28(2016.1.1)8頁所収 平28）
(24)―アメリカ合衆国憲法の制定
（丸の内中央法律事務所事務所報№29(2016.8.1)7頁所収 平28）
(25)―アメリカの膨張
（丸の内中央法律事務所事務所報№30(2017.1.1)7頁所収 平29）
(26)―アメリカ、太平洋に達する
（丸の内中央法律事務所事務所報№31(2017.7.1)10頁所収 平29）
(27)―日本の開国
(丸の内中央法律事務所事務所報№32(2018.1.1)5頁所収 平30）
(28)―太平洋の探検と植民
(丸の内中央法律事務所事務所報№33(2018.8.1)6頁所収 平30）
(29)―幕末の嵐
(丸の内中央法律事務所事務所報№34(2019.1.1)11頁所収 平31）
(30)―追いつめられる幕府
(丸の内中央法律事務所事務所報№35(2019.8.1)12頁所収 令元）
(31)―攘夷戦争
(丸の内中央法律事務所事務所報№36(2020.1.1)5頁所収 令2）
(32)―長州戦争
(丸の内中央法律事務所事務所報№37(2020.8.1)10頁所収 令2）
(33)―第二次長州戦争(1)、兵庫開港
(丸の内中央法律事務所事務所報№38(2021.1.1)9頁所収 令3）
(34)―第二次長州戦争(2)、幕府軍の敗退
（丸の内中央法律事務所事務所報№39(2021.8.1)2頁所収 令3)
(35)―幕府崩壊の翳り
（丸の内中央法律事務所事務所報№40(2022.1.1)16頁所収 令4)
(36)―大政奉還
（丸の内中央法律事務所事務所報№41(2022.8.1)13頁所収 令4）
(37)―王政復古と鳥羽伏見の戦い
（丸の内中央法律事務所事務所報№42(2023.1.1)9頁所収 令5）
(38)―徳川幕府の終焉
（丸の内中央法律事務所事務所報№44(2024.1.1)7頁所収 令6）
(39)―アメリカの太平洋進出及び日露戦争
（丸の内中央法律事務所事務所報№46(2025.1.1)10頁所収 令7）
（近日中に本ホームページに掲載予定）
『雑藻録 進駐軍が街にやって来た』（創英社/三省堂書店、平28)
(ISBN987-4-88142-601-2 C0095）
《目次》横浜大空襲と飢餓/進駐軍が街にやって来た/昭和のあそび/「古色豊かな校舎」から「澄みて雲なき」の時代へ―横浜南高校の創立/愉快な仲間たち―横浜南高校落研始末/徳川という「くに」―地方分権と中央集権と/長崎海軍伝習所のこと/日露戦争のパワーゲーム/逆さまの世界地図と地球儀/日米ガイドラインを考える/ネオコン派の台頭とその論理/日豪関係を考える/太平洋諸国の「争奪」―「島サミット」にみる/「有事法制」を超えるもの/「軍事裁判所」と法曹の関与/自衛隊基地見学の記/北朝鮮の弾道ミサイル/防衛論議の隙間/防衛省改革論議/日本版ＮＳＣ/集団的自衛権の閣議決定/安保関連法の成立/いわゆる武力行使「新三要件」について/官僚制度改革の私論/行政改革の覚悟/管見愚見/リーダーとプロパガンダ/骨太の経済政策を/頼りない政治家たち/東日本大震災/年寄りの冷や汗(1)―私の居合道迷走修行/年寄りの冷や汗(2)/「道(どう)」のはなし/もったいない、みっともない、荒立てない/ガリ版のこと/弁護士にとっての文書「革命」/クールビズ異聞/伝統への挑戦/「安全」というものの考え方
〈随筆〉うたた寝の歌
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№64 80頁所収 令3）
戦争について考える
（塚本企業法実務研究会「ＢＡＡＢ」№65 18頁所収 令5）
